ZEB化診断

ZEBプランナー登録事業者である大阪ガスファシリティーズにご相談ください!

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ZEB化診断とは

ZEB化診断とは、ZEB化を検討している建物の構造や設備を調査し、ZEB化の可能性を診断するものです。

また、ZEB化が可能とはいっても、建物によりZEB化に向けて必要な対策が大きく異なりますので、採用すべき手法や、対策にかかる費用等を事前に把握することが可能です。

ZEB化診断の流れ

STEP1:ヒアリング
建物の基本情報やご要望(課題やスケジュール等)についてのヒアリングを行います。
STEP2:受領資料整理
建物リスト・建築図面・設備図面などの情報を整理します。
STEP3:現地調査
図面や現地調査により、照明設備・空調設備・換気設備などの調査対象機器の現状を把握します。
STEP4:BEI計算
当該建物が、標準となる仕様を採用した場合のエネルギー消費量に対して、
設計仕様のエネルギー消費量がどれくらい削減できるか指標で表します。
STEP5:報告書提出
図面や現地調査を元に機器選定を行い、ZEBの実現が可能かどうかご提案します。

ZEB化診断の費用



ZEB化にあたっては、はじめに、ZEB相当の省エネ化を達成する見込みがあるか、またどのようなアプローチでそれを実現するかの調査を実施します。その際には診断費を頂戴しますが、建物規模や必要な対策箇所の数などに応じ変動いたします。

また、ZEB化の見込みが立てば、詳細な設計および改修工事を実施することになりますので、その際には別途それらの費用が必要となります。



ZEB化のメリット

       

当社は「ZEBプランナー」に登録しており、ZEBに関する補助金申請業務をサポートいたします。
また、設備改修後の運用改善提案(有償)まで、継続的にサポートいたします。

※補助金申請にはZEBプランナーの関与が必要です

コラム:ZEB化とは

 ZEB化とは、建物の年間のエネルギー消費量を極力ゼロに近づけることを指します。

 これは、高い断熱性能や省エネ設備の導入などにより、建物が消費するエネルギー量を削減し、さらには太陽光発電などの利用で、エネルギーを生み出すことを目指す取り組みです。

 建物のZEB化は、環境負荷の低減だけでなく、ランニングコストの削減にもつながる、持続可能な社会の実現に向けた重要なステップとされています。

「ZEBの定義」(環境省)(https://www.env.go.jp/earth/zeb/detail/01.html)を加工して作成

ZEB化の相談事例

当社ではZEBプランナーの認証取得以降、新築・既築を問わず、多くのZEB化に関するお問い合わせを頂いております。

建物用途 新築/既築 規 模 ZEBのランク
(予定も含む)
某学校施設 既築 2,000~10,000㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 2,000~10,000㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某学校施設 既築 300㎡未満 ZEB Ready
某物流施設 新築 10,000㎡以上 ZEB Ready
某物流施設 新築 10,000㎡以上 Nearly ZEB
某物流施設 新築 10,000㎡以上 『ZEB』
某研究施設 既築 10,000㎡以上 ZEB Ready

2024年8月現在

 

ZEB化の可能性のある建物

建物の規模や用途に応じ、ZEB化に向けた対策や費用は変わります。ここでは一例を挙げてご紹介いたします。

1.オフィスビル

オフィスビルでは、消費電力の80~90%が空調・照明・OA機器によるものです。
そのため、高効率の空調システムやLED照明など、エネルギー効率の高い設備の導入が重要です。
また、必要に応じてエネルギー管理システム(EMS)を活用し、使用状況をリアルタイムで把握することもポイントなります。

2.学校施設

学校施設では、空調負荷が大きくなっているケースも多いため、その場合はダウンサイジングを行うことも効果的です。
さらに、LED照明の導入や全熱交換機の採用もエネルギー効率向上に寄与します。
また、校舎だけでなく体育館などの施設でもZEBの認証取得は可能です。

3.工場施設

工場施設では、事務所棟などでZEB認証を取得する事例が多くなっています。
事務所棟では、オフィスビルと同様の省エネ対策が有効です。
また、屋上などに太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギーを活用することで、ZEBの認証取得に寄与するでしょう。

4.その他

他に、「商業施設」「物流施設」「ホテル」などでも取得が可能です。

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