災害が発生した時にやるべきこと

それでは、実際に災害が起こった時には何をするべきかについて、タイムスパン別に説明していきます。

被害状況の確認

災害が起こった時にまず確認すべきことは、自社の被害状況です。最初にまず、自社の人材の安否について必ず確認しましょう。緊急連絡網があればいいのですが、自動で安否確認の連絡を配信できるシステムを導入していればよりベターです。

続いて、BCPでまとめた中核事業について、どのような損害が出ているかを優先度の高い順にチェックしていきましょう。設備やシステムなどに被害は出ていないか、サプライチェーンに問題はないのか、手分けして手早く確認しましょう。すでに書いた通り、初動では情報が錯綜しがちなため、必ず情報の管理責任者を誰にするか決めて、報告などが円滑に行えるようにしましょう。

被害状況の確認には、人材だけでなく普段から自社建物や設備の管理を行っていることが重要になってきます。一見して被害が出ているように見えない部分も、きちんと建物や設備の状況をデータ化していれば、思わぬ破損を発見できるかもしれません。

代替手段による応急処置

被害状況が確認できたなら、次には事業を中断させないためにも、最低限の復旧をはじめましょう。例えば、予備電源を稼働させたり、サーバーをバックアップ機に切り替えたり、出社できなくなった社員の代わりに別の社員に仕事を割り振るなどして、中核事業を最低限持続できるような態勢を作ります。事業に必要な資源が被災して利用できなくなった場合、臨時従業員、資金、情報のバックアップなど、各種資源の代替を確保する手段があれば、それだけ速やかに応急処置を行うことができます。

平常操業に戻すための復旧作業

ある程度状況が落ち着いたなら、速やかに事業を復旧させる必要があります。全面復旧のためには施設や設備などのハードウェア面と、人材やデータなどのソフトウェア面のどちらもが重要です。適切な復旧を行うためには、元々の設備やシステムの設計や設定、稼働状況などを普段から把握しておき、そのうえで元通りの状況に戻すには何が必要なのかを見極め、適切なリソースを配分しましょう。普段から自社の設備が使用しているエネルギーや、ビルの設備についてのマネジメントを行うことで、特にハードウェア面での復旧をすばやいものにできるでしょう。

BCP策定のために、まずは自社の設備を管理しましょう

記事を最後までお読みくださり、ありがとうございました。BCPについて、簡単ではありますがこのようにまとめさせていただきました。この記事があなたのお役に立ったなら幸いです。普段から自社建物や設備の管理を行っていれば、BCP策定の際に「どの程度の災害まで自社の建物は耐えられるのか」「どの程度のエネルギー供給ができれば自社の設備を停止させず、事業を継続できるのか」といったことが分かり、いざという時の事業継続も成功しやすくなるでしょう。

もし自社の建物・設備の管理について、「そういえば……」という点がありましたら、まずはお気軽に大阪ガスファシリティーズにご連絡ください。建物の運営管理や、設備のエネルギーマネジメントといった形で、貴社のBCPをサポートいたします。
BCPでお困りごとがあれば、ぜひとも大阪ガスファシリティーズにご連絡くださいませ！