ZEB Ready化するならまずはZEB化診断！検討する際のオーナーさまによくある悩み
ZEB（Net Zero Energy Building）とは、創エネや省エネにより、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目的とする建物を指し、一次エネルギー消費量削減率などの基準により『ZEB』・Nearly ZEB・ZEB Ready・ZEB Orientedの4段階に分けられます。
4段階あるZEBシリーズの一つ、ZEB Readyは、『ZEB』を見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化および高効率な省エネルギー設備を備えた建築物と定義されています。
また、認証基準としては、2016年（平成28年）の基準で求められる「基準一次エネルギー消費量」に対して「設計一次エネルギー消費量」が50％以下であること、とされています。
「ZEB Ready」に関するご相談は大阪ガスファシリティーズへ
目次
自社の建物をZEB Ready化する際のオーナーさまによくある悩み
まずは、「自社の建物をZEB化したい」「いろいろ調べると、ZEB Readyなら実現可能かもしれない」とお考えの建物オーナーさまによくある悩みについて解説します。
テナントや利用者が満足できる建物になるのか分からない
ZEB Readyは、『ZEB』やNearly ZEBよりも、導入費用や初期費用を抑えつつZEB化できる可能性があります。
これは、既存ビルのZEB Ready化にあたっては、創エネが基準に含まれていないことや、すでにある汎用的な技術を活用すると、ZEB Readyの基準を達成できる可能性があるためです。
とはいえ、新しい設備を導入する際、「どれくらいの資金が必要になるのか想像できない」と不安を覚えるオーナーさまもいるでしょう。
さらに、省エネ設備導入後のメンテナンスや修理コスト、補助金の有無・申請方法・必要書類について調べるにも手間がかかるなど、悩みは尽きません。
たとえ資金を投入し、手間をかけてZEB Ready化したとしても、「きちんと費用対効果を得られるか」「テナントや利用者に環境にやさしい快適な空間を提供できるか」などがわからないのであれば、ZEB Ready化をためらう原因になります。
ZEB Readyの削減手法がわからない
ZEB Ready化の達成に必要な工事は建物によって異なります。したがって、ZEB Readyには「この工事を行なえば絶対に基準一次エネルギー消費量を50％以上削減できる」といったような、確かな手法はありません。
専門的な知識・知見を持っていない限り、既存建物をZEB Ready化するには「どのようなデータが必要になり、建物のどこをどのように改修するべきか」を予想するのは難しいでしょう
どこに依頼すれば良いのかわからない
建物を新築する際にZEBの認証を得るなら、設計会社や建築会社への相談が予想できるでしょう。
一方、既存建物をZEB Ready化する場合は、「適切な相談先がわからない」と考える方も多いかもしれません。
ZEB プランナーに登録している事業者や、ZEB Readyの実績がある事業者の情報を得られたとしても、予算・目的・自社の事業スケジュールに合わせた工事などの要望を叶えてくれる事業者かどうかを判断するのは困難です。
テナントへの説明・協力要請が必要
建物にテナントが入居している場合、例えば窓への遮熱フィルム貼付や二重窓化にするなどの施工が必要になると、テナントへの説明や協力を得る必要があります。
このような際、建物オーナーさまにZEB Ready化の意欲があったとしても、テナントの協力が得られないと、ZEB Readyの実現が困難になる可能性が出てきます。
オーナーの悩みから考える「ZEB Readyの課題」
次に、建物オーナーさまの悩みから考えられるZEB Readyの2つの課題を解説します。
ZEB Readyに関する情報と理解の不足
建物オーナーさまがZEB Readyを検討するにあたり、「どれくらいの資金が必要か」「どのような工事が必要か」「適切な依頼先はどこか」など、検討に必要な情報を得て、その内容を理解し、実行に移すのは困難でしょう。
既存建物のZEB Ready化では、実績が豊富にあり、かつオーナーさまの意向を汲み取ってくれる専門業者の選択が必要です。
また補助金を活用する場合は、ZEB プランナーとして登録済の事業者を選択しなければなりません。
補助金については、公的機関のWebサイトなどで情報収集ができますが、申請条件や申請スケジュールなどが細かく定められているため、それがZEB Readyに活用できるものかどうかの判断は知識がないと困難です。
ZEBプランナーについても、補助金と同様にZEBプランナー（フェーズ2）一覧検索で検索できますが、各社のホームページに必ずしもZEB Readyの細かい実績が掲載されている訳ではないため、Webサイトから得られる情報のみで事業者を選択することは難しいでしょう。
テナントへの説明が必要
オーナーさまの建物に入居しているテナントには、ZEB Ready化により「どのような快適な空間になるか」「どれくらいのエネルギー消費量が削減されるか」など、既存建物を環境に配慮した建物にすることへの説明が必要です。
建物の規模が大きく、テナントの数が多い場合、説明や協力を得るための手間や時間は膨大なものになることが予想されます。
大阪ガスファシリティーズが提案する既存ビルでのZEB Ready実現方法とは？
補助金を活用して既存建物をZEB Ready化する際は、ZEBプランナーへの依頼が必要です。
大阪ガスファシリティーズは、一般社団法人環境共創イニシアチブが公募した、令和4年度住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費補助金（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル実証事業）ZEBプランナーの登録業者です。
大阪ガスファシリティーズが既存建物のZEB Ready化する際の手順を見てみましょう。
- ZEB Ready化への可能性の検討
- ZEB Readyの認証手続き
- ZEB Ready補助事業申請
- 施工・竣工調査
- 補助事業の実績報告書提出
既存建物のZEB Readyを考える際、まずは建物の竣工図面をもとに「どの部分をどのように改修したらBEI（省エネルギー性能指標）が下がるかどうか」などを検討します。
なお、大阪ガスファシリティーズが考えるZEB Ready化の可能性が高い建物の条件は、以下のようなものがあります。
- 小規模（1万㎡未満）の建物である
- 改修工事を予定している
- 小部屋が少なくエネルギーを効率良く使っている
- 個別空調のみの建物である
ちなみに、ZEB Ready化は設備入替による机上のエネルギー消費量削減のため、新しい設備に入れ替えても適切な運用をしなければ、計算どおりの省エネにはつながりません。
裏返すと、ZEB Readyには、認証後に運用改善をすることで、それ以上のエネルギー削減効果を見込める可能性があります。
大阪ガスファシリティーズは、ファシリティマネジメントや地域熱供給プラント運転管理などの幅広い事業領域、Daigasグループの業務で培った実績・ノウハウを活かして、多岐にわたるエネルギーソリューションの提案が可能です。
「ZEBソリューション」のご相談は大阪ガスファシリティーズへ
既存建物のZEB Ready化において、費用対効果・削減基準の判断・業者選択・テナントへの説明や協力要請など、建物オーナーさまには多くの悩みがつきまといます。
これは、ZEB Readyに関する情報や理解の不足などが原因と考えられるため、建物のZEB Ready化を実行に移す際は、専門知識と経験が豊富にある専門業者への依頼が必要です。
「既存建物のZEB Ready化を考えてはいるものの、どのように進めれば良いかわからない」とお悩みのオーナーさまは、お気軽に大阪ガスファシリティーズへご相談ください。
「ZEB Ready」に関するご相談は大阪ガスファシリティーズへ
