初期投資を抑えてZEB Readyを実現！メリット・注意点を解説

ビルの省エネ対策を進めたいものの、設備導入にかかるコストや建物の制約などがハードルとなり、なかなか踏み出せず、お悩みのビルオーナーさまもいるのではないでしょうか。

このようなお悩みを抱えるビルオーナーさまにとって、現実的な選択肢の一つがZEB Readyです。ZEB Readyは、再生可能エネルギーに頼らず、省エネのみで50％以上のエネルギー削減に適合した建物です。初期投資を抑えながら取り組めるうえ、将来的にNearly ZEBや『ZEB』を目指すことも可能です。

本記事では、ZEB Readyの基本から取り組むメリット・注意点をわかりやすく解説します。

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ZEBとは「Net Zero Energy Building」の略称で、先進的な建築設計によりエネルギー需要を抑え、自然エネルギーや高効率設備で省エネ化を図り、さらに創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を導入することで、年間一次エネルギー消費量の収支を実質ゼロとすることを目指す建築物です。

具体的には、室内環境の快適性や機能を維持したままエネルギー消費を大きく削減したうえで、太陽光発電などの創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を活用し、年間のエネルギー使用量と創出量を均衡または上回ることを目標としています。

ZEBは、建物の省エネルギー性能と創エネ設備（再生可能エネルギー設備）の導入状況に応じて、「『ZEB』」「Nearly ZEB」「ZEB Ready」「ZEB Oriented」の4段階に区分されます。

『ZEB』（ゼブ）とは

『ZEB』は、先進的な省エネルギー技術によってエネルギー消費量を大幅に削減したうえで、創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を活用することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支を実質ゼロまたはそれ以下とする建築物であり、ZEBの中で最も高い達成レベルに位置付けられます。

Nearly ZEB（ニアリーゼブ）とは

『ZEB』に限りなく近い性能を持つ建築物であり、外皮性能の向上や高効率設備の導入によって大幅な省エネルギーを実現したうえで、創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を導入することにより、年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づけた段階を指します。

ZEB Ready（ゼブレディ）とは

ZEB Readyは、将来的なZEB化を見据えた建築物であり、高断熱化や高効率な設備の導入によって、再生可能エネルギーを除いた状態でも大幅な省エネルギー性能を確保している段階です。すなわち、創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を追加的に導入することでZEBを達成できる準備が整っている状態を示しています。

ZEB Oriented（ゼブオリエンテッド）とは

ZEB Orientedは、主に大規模建築物を対象とした現実的な省エネルギー段階であり、外皮性能の向上や高効率設備の導入に加えて、追加的な省エネルギー措置を講じることで一定以上のエネルギー削減を実現した建築物を指します。この段階はZEB Readyの前段階として位置付けられ、ZEB化に向けた取組の入り口となる区分です。

「ZEBの定義」（環境省）（https://www.env.go.jp/earth/zeb/detail/01.html）を加工して作成

ZEBの第一歩：ZEB Readyを知る

その中でZEB Readyは、基準一次エネルギー消費量から50％以上の一次エネルギー消費量削減に適合した建物を指します。

主な特徴は以下のとおりです。
・太陽光発電などの再生可能エネルギー設備が不要
・既存建物でも実現が目指せる
・設備更新のタイミングを活用して段階的に取り組める

つまり、ZEB Readyは「無理なく始められるZEB」と言えます。

ZEB Readyに取り組む6つのメリット

ZEB Readyの取得は、単に省エネルギー性能を高めるだけではありません。コスト削減や企業価値の向上など、経営面にも大きなメリットをもたらします。ここでは、ZEB Readyの認定に取り組むメリットを6つ解説します。

1.初期投資を抑えて無理なくスタートできる

ZEB Readyは、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備の導入が必須ではありません。そのため、大きな設備投資を行わずに、省エネ対策を始めることができます。

「まずは無理のない範囲で省エネに取り組みたい」、そのようなビルオーナーさまにとって、現実的で導入しやすい選択肢といえるでしょう。

2.既存建物でも無理なく実現できる

ZEB Readyは、建物の構造条件に左右されにくい点も特徴です。例えば、屋根形状などの制約により太陽光パネルの設置が難しい既存建物でも、省エネ性能の向上のみで認定を目指すことができます。空調・照明・断熱といった省エネ技術を組み合わせることで、設備改修や増改築のタイミングに合わせて効率的に導入が可能です。既存物件の特性を活かしながら、現実的に取り組める点が魅力といえるでしょう。

3.将来の『ZEB』達成に向けたステップにもなる

ZEB Readyで導入する高効率設備や断熱性能は、将来的にNearly ZEBや『ZEB』へとステップアップするための土台にもなります。例えば、あとから太陽光発電などの創エネ設備（再生可能エネルギー設備）を導入することで、上位のZEB認定を目指すことも可能です。また、取り組みは一度に進める必要はありません。認証に向けた全体設計をしながら、「今年は照明のLED化」、「来年は高効率空調の更新」といったように、段階的に進めていくことができます。
設備の更新タイミングに合わせて省エネ性能を高められるため、初期投資を分散しながら、無理のない計画が立てやすいのも特徴です。

長期的な視点で建物の環境性能を高めていきたいビルオーナーさまにとって、現実的で取り組みやすい選択肢といえるでしょう。

4.省エネと快適性向上の両立

従来の省エネは、照明や空調の使用を抑えるなど、我慢によってエネルギー消費を削減する考え方が中心でした。

一方で、ZEB Readyでは、高断熱化や高効率設備の導入、きめ細かな制御により、必要な環境品質を保ちながら無駄なエネルギー消費を削減します。このように、近年の省エネは質を落とすのではなく、最適化によって無駄をなくす方向へと変化しています。

こうした快適な環境は、オフィスで働く従業員の満足度向上や集中力の維持を後押しし、生産性向上にも寄与します。

5.社内の理解・合意を得やすい

ZEB Readyは、省エネ性能の向上による具体的な効果を示しやすいため、経営層や関係部署からの理解を得やすい点が特徴です。例えば、以下のような多角的なメリットを説明できます。

・ランニングコストの削減が見込める
・将来的な法規制強化への先行対応になる
・ ESGやサステナビリティ経営に貢献できる
・エネルギー価格の変動リスクを低減できる
・不動産価値の向上が期待できる
・快適な室内環境づくりにつながり生産性向上に期待できる

このように、投資のメリットを伝えられるため、社内での合意形成や承認手続きをスムーズに進めやすくなります。

6.客観的な評価として対外的な信頼につながる

ZEB Ready は、国が定めた評価区分・基準に基づく認定制度です。第三者機関による評価を受けるため、単なる自己申告ではなく、省エネ性能を客観的に証明できる点が大きな特徴です。

さらに、建築物省エネルギー性能表示制度（BELS）の評価書として可視化されることで、建物の省エネルギー性能をわかりやすく示すことができます。これにより、建物の利用者や取引先、金融機関などに対する説明資料として活用されるケースもあります。こうした客観的な評価があることで、建物の信頼性や市場での評価が高まり、結果として不動産としての価値向上にもつながります。

社会的に認知された基準に基づく評価は、企業の環境への取り組みを対外的に示すうえで、有効な裏付けとなるでしょう。

ZEB Readyの2つの注意点

次に、ZEB Readyの注意点について見ていきましょう。

1.導入後の運用が省エネ効果を左右する

ZEB Readyの認定を最終目標にしてしまうと、達成時点で満足してしまい、その先の省エネ対策が停滞する恐れがあります。その結果、さらなる省エネ性能の向上へ向けた取り組みが形骸化する可能性があります。
また、高効率設備を導入しても、運用が適切でなければ本来の省エネ効果は発揮されません。省エネ効果を損なう主な原因や対処法は次のとおりです。